矯正治療は保険が使える？保険適用になるケースと自費診療の違い

矯正治療は原則として保険適用外（自費診療）です

歯並びや噛み合わせを整える矯正治療は、一般的には健康保険が使えない自費診療として扱われます。
むし歯や歯周病の治療のように「病気の治療」とは位置づけられず、治療の内容や期間、費用が医療機関ごとに異なるのが特徴です。
ただし、すべての矯正治療が自費というわけではありません。国が定めた条件に当てはまる場合に限り、保険診療で矯正治療を受けられます。

保険が使えるのは限られた3つのケース

日本矯正歯科学会では、矯正歯科治療が保険診療の対象になる場合として、次の3つを示しています。

①厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常

唇顎口蓋裂やダウン症候群など、国が定めた先天性の疾患などが原因で噛み合わせに異常がある場合です。
対象疾患には、6歯以上の先天性部分無歯症（生まれつき永久歯が6本以上ない状態）も含まれています。

②前歯と小臼歯の永久歯のうち、3歯以上が生えてこない場合

前歯や小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全が原因で噛み合わせに異常があり、埋伏歯開窓術（歯ぐきを開いて埋まっている歯を出す処置）が必要なものに限られます。

③顎変形症で外科手術を行う場合

顎の骨の大きさや位置のずれが大きく、顎の骨を切る外科手術が必要な顎変形症では、手術の前後に行う矯正治療が保険の対象になります。
見た目の改善を主な目的とするでこぼこや出っ歯などは、上の条件に当てはまらないため、基本的には自費診療になります。ご自身が対象になるかどうかは、歯科医師による診断が必要です。

保険で矯正ができる医療機関は限られます

保険診療として矯正治療を行えるのは、国の定める施設基準を満たし、地方厚生局に届け出た医療機関に限られます。条件に当てはまる症状でも、どの歯科医院でも保険で受けられるわけではありません。 届出をした医療機関は、地方厚生局のホームページで公表されている「施設基準届出受理医療機関名簿」で確認できます。

名簿では、矯正歯科治療に関する「矯診」、顎変形症の治療に関する「顎診」といった区分が目安になります。保険での矯正を希望される場合は、受診前に医療機関へ問い合わせておくと安心です。

自費診療の場合に知っておきたいこと

費用は総額で確認する

自費診療の矯正は、医療機関によって費用の考え方が異なります。検査・診断料、装置料、毎回の調整料、治療後の保定装置や通院にかかる費用が、最初の見積もりに含まれているかを確認しておきましょう。治療期間の目安は「矯正治療の期間の目安と知っておきたいポイント」で解説しています。

医療費控除の対象になる場合がある

国税庁は、発育段階にあるお子さまの不正咬合の矯正など、年齢や目的から治療が必要と認められる場合には、医療費控除の対象になるとしています。一方で、容ぼうを美化することを目的とした矯正は対象外です。通院にかかった交通費も対象になりますが、自家用車のガソリン代や駐車場代は含まれません。個別のケースが対象になるかは、お住まいの地域の税務署でご確認ください。マウスピース矯正の場合は「マウスピース矯正の費用と医療費控除とは」もあわせてご覧ください。

まずは矯正相談で状態を確認しましょう

保険が使えるかどうかは、症状や原因、歯や顎の状態によって決まります。ご自身で判断するのは難しいため、まずは矯正歯科で診察を受けて、保険の対象になるか、自費診療の場合はどのような治療方法があるかを確認することをおすすめします。矯正相談の流れについては「矯正相談では何をする？流れを解説」をご覧ください。